転職をすれば必ず年収アップするとは限りません。
むしろ日本では転職はすればするほど年収が下がる傾向にあり転職を繰り返すと生涯賃金が下がります。
転職で年収が上がる人は少ない？転職サイトに騙されてはいけない。でも書いた通り年功序列の日本の企業では今勤めている会社に居続けることが年収アップの近道となります。
しかし中には年収アップが望めない会社、将来性のない会社もあり転職した方が良いケースも多々あります。
本ページでは長く勤めても年収アップが期待できない転職した方が良いと思われる会社の特徴をピックアップします。
年収が上がらない会社
若い時は給料が少なくても仕方ないです。
こちらの記事にも書きましたが新卒は誰もが低賃金でスタートラインにそれほど大きな差はありません。
しかし会社によって勤続年数とともに上昇する給料の上がり幅は大きく変わってきます。
ここでは給料が上がりにくい可能性が高い会社の特徴を上げてみます。
労働力に対して売上高が小さい
社員の給料というのは当たり前のことですが売上高の一部から支払われています。
売上高の何％を人件費に充てるかはそれぞれ会社によって違ってきますが原則労働力に対して売上高が小さい会社では高収入を見込めません。
一般顧客向けの小売業やサービス業は全体的に低収入と言われるのはこのためです。
例えばコンビニは10人～20人の労働力に対して売上は月平均1500万円程度と言われています。
一方で5～10人程度で法人向けに販売やサービスを提供している小さな会社でも年商2億円以上ある事業所は多々あります。
売上高が高いからといって給料が高いとは一概には言えませんが、仕入れ等の流動費がほとんど発生しない業種を除いて売上高が低い会社で高収入を得るのは難しいです。
家族、身内経営
お父さんが社長でおじいちゃんが会長、息子が役員で･･･
という身内企業はよくあります。大企業にだってあります。
というか会社ってそれが当たり前でもあるんですよね。
多くの人を巻き込んだ大企業なら別ですが中小企業で家族経営色の強い会社は要注意です。
本当に年収が上がりません。
会社は経営者が給料の支払い者なので高いレベルで家族優先で給料査定が可能です。
「身内だからって優遇しない」
という姿勢を持った経営者なら良いんですがほとんどの場合家族が優先されてそれ以外の従業員は後回しになるので年収が上がりにくいです。
早めに見切りをつけて転職しましょう。
設備投資をしない
上層部にならない限り会社にお金があるかどうか、儲かっているかどうかはわかりません。
なので末端の平社員は会社の動きを見て予想するしかないわけなんですが設備投資をしない企業は儲かっていない可能性が高いです。
古い車を使い続けたり、パソコンを買い替えなかったり、物品購入の許可が下りないようなお金を使わない会社は本当にお金ないことが多いです。
逆に儲かっている会社は不必要に設備投資をします。
例えばパソコンを買い替える時はまだ使えるモニターも一緒に買い替えたり、まだまだ使える複合機を更新したりします。
私は過去に法人向けの営業をしていましたがやはり賃金が高い企業ほど設備投資をして賃金が安い企業ほど設備投資をしない傾向にあると感じました。
ブラック企業は転職すべし
お金のない企業、身内企業は年収が上がりにくいため転職するべきです。
しかしそれ以上に転職するべきであると強く言いたいのはブラック企業です。
ブラック企業で働くことで得られるものはありません。よく忍耐力がどうとか言いますが忍耐力なんてものは気持ちの問題なので辞めずに耐えることで鍛えられるものではありません。
転職すべきブラック企業
ブラック企業と一言に言っても様々なタイプがありますし人によって捉え方も変わってきます。
ブラック企業チェックリストなるものもありますが今の時代すべてに当てはまらないホワイトな企業なんて逆にほとんどないかもしれません。
しかしこれだけは「許せない」、「耐えられない」という問題があれば転職を考えましょう。
私がさっさと転職すべきだと思う会社は、
- 長時間労働（月残業40時間以上）
- 休日出勤（月2回以上）
- パワハラ、セクハラ
- 倫理的に問題あり
のいずれかに当てはまる企業です。
長時間労働、休日出勤に限っては自分がそこで働く意味があれば別に良いかもしれませんが3番目のパワハラ、セクハラ、4番目の倫理的に問題のある企業に当てはまる会社は論外です。
会社で働く一番の目的はお金を稼ぐためですが毎日のほとんどの時間を過ごす場所で辛い思いをするのはいくら収入が良くても辞めた方がいいです。
まとめ
以上のことに多数当てはまる会社は将来的にも収入アップする見込みは小さいです。
年収をアップさせたいと願うなら転職した方が良いかもしれません。
しかしやみくもに転職しても多くの人が失敗します。
そのためにもやはり年収の上がりにくい会社を避けるために事前に調査をすることが重要です。
ホームページ等で従業員の数や年商等が公開されてることも多いので注意深く観察しましょう。
